Slack“共有チャンネル宇宙”の引力がすごい。企業が次々と吸い込まれていっている模様

　社外の組織とSlackのチャンネルを共有できる「共有チャンネル」機能。2019年10月31日時点で、2万6000を超える企業によって、合計7万以上の共有チャンネルが作られているという。そのつながり具合を可視化した画像を、米Slack Technologiesが同社公式ブログで公開した。

138カ国にまたがる「共有チャンネル」の広大なネットワーク（Slack公式ブログより画像転載）

「共有チャンネル」によって企業が高い密度でつながっている内部（Slack公式ブログより画像転載）

内部とはまだつながっていない外側の“星座”（Slack公式ブログより画像転載）

　この画像にある内側と外側の組織の間でつながりが作られると、外側の“ミニネットワーク”が内部の“メガネットワーク”に引き込まれ、“プロトネットワークの渦巻く海”が生まれるという。

　当初はベンダーやパートナーの紹介で共有チャンネルに参加した企業が、今度は自らが顧客やサービスプロバイダーに招待を送るようになり、その人たちがさらに多くの人を招待し……というかたちで、共有チャンネルはあっという間に広がっていった。

2018年6月30日（Slack公式ブログより画像転載）

2018年12月31日（Slack公式ブログより画像転載）

　日本国内における共有チャンネルの使用率は北米やヨーロッパよりも高くなっている。新たな用途を見出し始めたユーザーによって、共有チャンネルを使う企業の数よりも、企業同士のつながりの数が速いペースで増えているという。

　Slack Technologiesのスチュワート・バターフィールドCEOは、「多くのユーザー企業の皆さまから非常に高い満足度やお薦めをいただけるようになった共有チャンネルですが、まだまだ始まったばかり。正直、私自身もこのような経験は初めてです。だから、共有チャンネルはすごいのです」と述べている。

一般企業でも利用が広がっているビジネスコミュニケーションツール「Slack」。Slack Technologiesの日本法人であるSlack Japanはこのツールのことを“ビジネスコラボレーションハブ”と表現しており、あらゆるコミュニケーションやツールを一元化するものと位置付けている。本連載「週刊Slack情報局」では、その新機能・アップデート内容などを中心にSlackに関する情報をできるだけ毎週お届けしていく。