ロシアからのスパムが減少、ソフォスのスパム調査

　ソフォスは、2009年4月～6月のスパム配信状況レポートを発表した。依然として米国から配信されるスパムが多い一方、期間中にはロシアから配信されるスパムが大幅に減ったという。

　レポートは、ソフォスが世界4カ所でウイルスやスパムなどの脅威解析を行っている「SophosLbas」の調査により、グローバルに展開するスパムトラップで捕捉されたすべてのスパムメッセージを解析したもの。

　2009年4月～6月にスパムの配信元となった国は、1位が米国の15.6％、2位がブラジルの11.1％、3位がトルコの5.2％、4位がインドの5.0％、5位が韓国の4.7％など。前年同期には2位（7.5％）だったロシアは、今期は9位（3.2％）とスパム配信数が大幅に減少。一方、前期には10位だったポーランドは6位（4.2％）に上昇しており、期間中におけるスパム配信増加率が最も高い。日本は33位（0.52％）で、前期の28位（0.7％）からやや改善した。

　地域別の分類では、1位がアジアの31.7％、2位がヨーロッパの27.1％、3位が南米の19.4％、4位が北米の18.8％、5位がアフリカの2.0％、6位がオセアニアの0.6％。スパム全体の30％以上がアジアからの配信で、その中では韓国と中国がスパム配信大国となっている。

　ソフォスの上級技術コンサルタントであるグラハム・クルーリー氏は、「オバマ氏のサイバーセキュリティに関する最近の演説では、海外の犯罪者や敵国が引き起こす脅威を強調しているが、今回の数字は自国（米国）に深刻な問題が存在していることを示している」として、「米国が自国のボット感染PCを駆除できれば、インターネットを使用する世界中の人々に多大な利益をもたらすことになる」と指摘している。

　また、スパマーの新たな攻撃手段としては、Twitterがブームになるに従って、「TinyURL」「bit.ly」「is.gd」といった短縮URLサービスが拡大し、これを悪用する攻撃も増えていると指摘。ソーシャルネットワーキングや関連サービスの人気が継続的に高まる状況を踏まえ、保護が不十分なPCのユーザーは今後さらにさまざまなスパム攻撃の被害を受けやすくなるとして、クルーリー氏は「一部の国の努力によってスパム数が減少していることは望ましいことだが、世界中の関係当局、ISP、および一般のWebユーザーがさらに一層の努力をして、スパム問題に断固たる措置を取る必要がある」とコメントしている。