「Google マップ」いたずら書き込み問題、グーグルが謝罪コメント、防止策を強化

　「Google マップ」上の複数の場所にいたずらで投稿された名称が表示されていた問題で、男性3人が1日、軽犯罪法違反（いたずら業務妨害）で書類送検されたことを受け、グーグル株式会社がコメントを出した。

　「不適切な場所情報がGoogle マップに表示されたことについて、改めてご迷惑、ご心配をお掛けしたことをお詫びいたします。Google マップには、ユーザーから新店舗の開業や既存店舗の移転等に関する場所情報が寄せられており、その大多数は有益なものです。Googleでは、不正確な場所情報の検出や防止をはじめとする対応を強化しています。」

　この問題は、Google マップの皇居や警視庁などの場所にでたらめな施設名が表示される事例が相次いで発生していたもの。書類送検された3人は、今年4月、原爆ドームや出雲大社などの場所に、都内の弁護士事務所の名称を用いた架空の宗教施設名が表示されるようにした結果、同事務所にいたずら電話などが殺到し、同事務所の業務を妨害したとされている。

　なお、警察発表などでは、Google マップ上の施設名を“改ざん”したといった表現がされているが、Google マップのシステムに侵入されたわけではなく、施設名を書き替えられてしまったわけでもないという。

　Google マップには、同地図に掲載されていない情報をユーザーから投稿してもらう機能を用意しており、この仕組みが悪用され、でたらめな施設名が“追加”されてしまったかたちだ。

　もちろん、投稿された情報がそのまま表示される仕組みではなく、いたずらやスパミングへの対策として、その情報が適切なものかどうかグーグルが審査した上で表示する流れとなっている。しかし今回の問題では、何らかのかたちでその審査をすり抜け、表示されてしまった模様だ。

　グーグルでは、今回のような不正確な場所情報への対策を特に強化した上で、ユーザーからの情報提供を受け付ける仕組みを引き続き運用していく。同社では、オンライン地図サービスにおいては日々変化する情報にリアルタイムで対応していかなければならないと考えており、また、ユーザーから投稿される情報もほとんどが有益なものであることから、最新の情報を広く受け付けることがGoogle マップの情報をより正確な状態にするために必要とのスタンスだ。