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米Gartner Groupは16日、2000年問題に乗じたオンライン窃盗の可能性について調査報告を発表した。同調査によると、企業は、2000年問題対策に従事し、コンピュータシステムやビジネスに詳しい不正なソフトウェア・エンジニアにより、数十億ドルもの損失を受ける可能性があるという。
報告では、最悪のシナリオとして、価値を認められていないとの不満を感じている、2000年問題対策に携わるソフトウェア・エンジニアが、後日金を盗むためにソフトウェアを変更するということも起こりうると警告している。
報告によると、金融システムの2つの動きがこれを実現可能にしている。まず、世界の金融システムは、電子的に相互接続したビジネスモデルへと移行した。全米自動決済協会の統計によると、1998年に米国で11兆ドルが電子処理に移行している。次に、この電子処理に関するすべてのソフトウェアコード、すべての相互接続が、2000年問題対策のためにオープン化され、変更された可能性がある。
('99/7/19)
[Reported by Hiroyuki Et-OH]