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■URL
http://www.jup.com/company/pressrelease.jsp?doc=pr000508
米調査会社のJupiter Communicationsは8日、電子メールを使ったマーケティング市場は、1999年の1億6,400万ドルから2005年には73億ドルに拡大し、ダイレクト・メール市場全体の13%を占めるようになる、との調査報告を発表した。米国の消費者が受け取る電子メールの数は今後5年間で40倍にも増加するという。
電子メールは、顧客の獲得や商品の販促のための手段として見た場合、費用対効果や返答率が高いツールとされている。実際、多数のECサイトやコンテンツ会社が、電子メールを必須の通信手段として利用している。また、Jupiterでは、電子メールは迅速に市場投入でき、投資利益が高いため、今後も企業の採用が進み市場が拡大すると予測している。
しかし、このような電子メールの増加によって、消費者の負担が増加することになる。同社では、米国の消費者が1年間に受け取る商用メールの数は、1999年の40通から2005年には1,750通に増加すると予測している。一方、非商用や個人的なメールは、1999年の1,750通から2005年には4,000通に倍増すると予測している。
同社は、複数のメディアに渡るメッセージを統合することで、電子メールを使ったマーケティングの価値を高めることができると提言。具体的には、電子メールのメッセージに、印刷広告やバナー広告、TVのCMなどのデザインを反映させる。Jupiterの調査によると、消費者の49%が、最近広告やCMを見たことのある企業や商品なら、電子メールに返答する可能性が高くなると答えている。
(2000/5/9)
[Reported by etoh@nakajima-gumi.net]