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株式会社エヌ・ティ・ティエックスと株式会社三菱総合研究所が共同で運営するサイト「gooリサーチ」で、6月に実施したアンケート「IT革命に関する意識調査」の結果が発表された。
アンケートでは「IT革命が進行していると感じるか?」「IT革命は生活のどの分野を変化させるか?」「ITに関連した能力について」などの質問が設定され、1万3,474名の有効回答を集計した。
まずIT革命については、回答者の85.8%は日本でIT革命が進行していると感じ、58.2%が社会に「かなりの影響を与える」と見ている。この傾向は高年齢層で顕著に現れている。IT革命が大きな変化をもたらすのは「金融・資産運用」「仕事」「ショッピング」の分野と見られ、自分の仕事では「効率化や付加価値をもたらす」(60.1%)「いろいろなアイデアでビジネスを起こせる」(24.6%)とプラスの作用が期待されている。
回答者自身は60%がIT関連能力を身に付けているが、反面「経験が不十分」「活かす仕事がない」などの現状がネックとなり、能力を発揮できているのは45.4%止まりという。
また、最近注目されているデジタルデバイドについては、44%が「非常にある」、さらに44.9%が「ややある」と考え、ほとんどの回答者がデジタルデバイドの存在を感じている結果となった。この格差が最も大きいと考えられているのが「若年層と中高年層」で(67.9%)、次いで「高所得層と低所得層」(10.6%)、「首都圏とその他の地域」(7.7%)となった。
(2000/8/11)
[Reported by aoki-m@impress.co.jp]