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http://www1.frost.com/prod/corpnews.nsf/0/18C457747D0C74F986256A990072DA08
米調査会社Frost & Sullivanは、最近になって大企業の中でP2Pネットワーキングプロトコルを合法的に利用する動きが生じているとする調査結果を報告した。もはやP2Pネットワーキングは、どうやってビジネス利用したらよいかわからない新しいテクノロジーといったものではなく、積極的にビジネスに利用するべきアーキテクチャーであると同社は指摘している。インターネットのインフラを開発している一部の業界関係者は、P2Pネットワーキングこそがインターネットの未来だと考え始めているという。
Frost & Sullivanの新しい調査によると、現在P2Pネットワークを利用している大企業の利用者は6万1,410人だが、この数字は2007年には620万人にまで増加する。また、P2Pネットワーク企業の市場規模は今年2001年終わりまでには4,280万ドルだったが、この数字も2007年には45億3,000万ドルへと急上昇するとしている。
Frost & SullivanのリサーチアナリストJarad Carleton氏は「大企業においてP2Pネットワークを効果的に利用するための障害となるのは、ネットワーク管理者に対して、デジタル資産を窃盗から守るためにP2Pネットワークは十分安全性を保つことができるということを説得することにある」と指摘している。
またSun MicrosystemsがP2Pアプリケーションやプロトコルのためのプラットフォームを開発するなど、メジャーなテクノロジー企業がP2P市場に入ってきていることがこの技術そのものに強い信頼性を与えていることも指摘している。
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(2001/7/31)
[Reported by taiga@scientist.com]