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■URL
http://www.nri.co.jp/news/2001/011009.html
http://www.nri.co.jp/news/2000/001214.html (2000年末の予測)
株式会社野村総合研究所(NRI)は9日、「2006年までのIT主要分野の市場規模とトレンドを展望」と題した市場規模予測を発表した。それによると、日本では2006年度までにブロードバンドインフラを導入する家庭が、全世帯の半分にあたる2,215万5,000世帯になる。
予測によると、2001年度のブロードバンド普及世帯数は349万3,000世帯、一番多いインフラはDSLで184万8,000世帯、次いでケーブルインターネット(156万1,000世帯)、FTTH(7万3,000世帯)と続く。一方、2006年には、FTTHがトップシェアの639万7,000世帯となり、DSLとケーブルインターネットが約540万世帯で並ぶ。また、FWA(固定無線アクセス)が、227万9,000世帯と急成長を遂げるという。
さらに、現在低調気味なインターネット広告市場について、ブロードバンドの普及による動画広告の一般化によって、2000年度の590億円から2006年には5,600億円まで拡大すると予測した。
NRIでは、2000年12月に「2005年までのIT主要分野の市場規模とトレンドを展望」と題した予測レポートを発表したが、その時には、DSL、FWA、FTTH、ケーブルインターネット、および衛星インターネットを総計して、2005年度のブロードバンド導入家庭は1,013万8,000世帯と予測していた。今回、大幅な上方修正がされた理由として、新規参入企業による大幅な料金値下げが起こったことと、NTT東西によるDSL事業が予測以上に早く展開されたことをあげている。
(2001/10/9)
[Reported by okada-d@impress.co.jp]