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■URL
http://www.pewinternet.org/releases/release.asp?id=39
http://www.pewinternet.org/reports/toc.asp?Report=55
非営利調査団体のPew
Internet & American Life Project(Pew)は3日、米国民がインターネットを日常的に、また、より重要な用途に使い始めている結果として「ライフスタイルに変化が起きている」とする調査結果を発表した。
Pewでは、インターネットの利用方法に変化が起きている最大の理由として、職場でのインターネット利用の増加を挙げている。Pewが行なった別の調査では、2002年1月に職場からインターネットを利用していた米国民は5,500万人に上り、2000年3月の4,300万人から大幅に増加している。職場でインターネットを利用している米国民の36％は平日に仕事に関連した調査を行なっており（2001年3月時点）、これは1年前に比べて25％増加している。さらにそのうちの44％は「オンラインツールのおかげで仕事の生産性が上がる」と答えている。
それだけでなく、メールを使って悩みごとを相談したり、助言を求めたりする利用方法が増加していることも判明した。2001年3月までに5,100万人の米国民が家族にメールで助言を求めており、2000年の3,000万人と比べて70％増加している。また、5,100万人が友人に助言を求めており、これも2000年3月の3,200万人から大幅に増加しているという。ほかには、家族に悩みごと相談した米国人は2001年3月までに4,000万人に上り、1年前の2,500万人に比べて大幅に増加した。
オンラインで商品を購入する人の数も増加の一途にある。2000年3月にオンラインショッピングを経験したインターネット利用者は47％だったが、2001年3月には53％に増加、旅行サービス、オンラインランキング、オークションなどの利用もすべて増加していた。
このようにインターネットの利用が増えるにつれて、オンラインの活動とオフラインの活動の割合に変化が生じていることも明らかになった。インターネットで商品を購入したことがあるインターネット利用者の29％は「インターネットを利用したことにより店舗で買い物する時間が減った」と回答した。また、インターネット利用者の25％は「インターネットのためにテレビを見る時間が減った」、14％は「新聞を読む時間が減った」と回答している。さらに14％は「インターネットのために家で仕事をする時間が増加した」と回答、10％は「インターネットのためにオフィスで仕事をする時間が増加した」と回答している。
(2002/3/4)
[Reported by taiga@scientist.com]