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http://www.trusecure.com/html/news/press/2002/pravsurvey030402.shtml
米セキュリティサービス会社TruSecureのICSA
Labsは4日、2001年におけるウィルス被害調査の結果を発表した。それによると、組織は対策費用を増加しているにもかかわらず、危険なコードへの感染率も増加していることが明らかとなった。
同調査は、米国の企業や政府機関300組織を対象に実施したもので、今回が7回目となる。今回の調査では、米Gantz-Wiley Researchや米Network Associates、スペインのPanda Software、米Symantec Corporationが後援している。
2001年の傾向として、「Nimda」のような、複数の経路で感染するウィルスの種類が増加し、多くのワームやウィルスが複数の経路から脆弱性を攻撃しようと試みたことが挙げられる。また、「Code Red」や「Nimda」など、ホストに感染するワームが増殖し感染が広がった。
調査結果によると、このような脅威に対し、組織は1年間に平均10万ドルから100万ドルを支出しているという。ウィルス感染による主な損害は生産性の低下によるものだが、ファイルの改ざんやデータの損失による損害も増えている。
(2002/3/5)
[Reported by hiro@nakajima-gumi.net]