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■URL
http://www.yano.co.jp/press/2002/020508.htm
矢野経済研究所が国内の主要ベンダー47社に対して実施した調査によると、国内における2001年度のインターネットワーキング機器の出荷額が5,327億4,000万円に達することが明らかになった。2000年度の4,533億8,700万円に対して17.5％の増で、特にxDSL関連機器と無線LAN分野の伸びが大きかったという。
xDSL関連機器では、DSLAMが555億円、ADSLモデムが191億7,800万円で合計746億7,800万円。ADSLサービスの普及にともない、2000年度の82億8,300万円から大きな伸びを見せた。無線LANについては170億2,500万円から304億2,000万円に拡大している。仮にこれら2品目の成長がなかったとすれば、インターネットワーキング機器の出荷額は前年を割ったことになると指摘する。
なお、DSLAMのベンダー別シェアでは、住友電工が54％、次いでNECが40％を占めている。日本独自の仕様「Annex C」に準拠していないと受注が難しいことから海外メーカーは不利で、今後も上位2社による独占が続くと見ている。
xDSL関連機器、無線LANのほか、ハブ、LANスイッチ、ルーター、LANカードなどを含めたLAN関連機器の合計は5,011億4,000万円で対前年度比32.8％の増となっている。その一方で、ATM交換機やフレームリレー交換機などのWAN関連機器の出荷額は大幅な縮小傾向にある。2001年度は316億円となり、2000年度の760億円に対して半分以下に縮小。さらに、各社の出荷計画から2002年は182億円と見込まれ、さらなる縮小が予想される。
(2002/5/8)
[Reported by nagasawa@impress.co.jp]