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米Yankee
Groupは9日、DSLを利用している小企業の91%は「DSLが企業に生産性向上という利点をもたらし、月額コストが期待以上に下がったと感じている」との調査報告を発表した。同調査は、米SBCのDSLサービスに加入している小企業550社を対象に実施したもの。同調査によると、DSL加入企業の65%は、コスト削減を強いられた場合、DSLは削減対象の最後となるだろうと答えている。
小企業にとって、もはやダイヤルアップ接続では物足りず、高速インターネット接続が必要不可欠となっている。企業がダイヤルアップ接続からDSLに切り替えた場合、生産性を向上したり、競争力を高められるのは明らかだ。
同調査によると、DSL加入企業の88%はオンライン調査を行なっており、83%は大容量のファイルを添付した電子メールを送受信している。また、78%はオンラインで備品を購入しており、69%はオンラインで旅行の予約を行なっている。
Yankee GroupのMike Lauricella氏は「企業は本当に、ブロードバンドによって顧客により良いサービスをより効率的に提供できると考えている。企業は今後もインターネット利用率を高め、全社的にブロードバンドを拡張していくだろう」とコメントしている。
(2002/5/13)
[Reported by hiro@nakajima-gumi.net]