|
■URL
http://www.motive.com/newsevents/pressreleases/pr.asp?id=502
米Motive
Communicationsは18日、米国人の過半数がネットワーク化した“スマートホーム”の概念に精通しており、3分の2はそれを設置する理由として「生活の質の向上」を挙げたとの調査報告を発表した。同調査ではスマートホームを、家電機器や端末などをネットワークで接続して集中管理し、必要なときには迅速かつ簡単にサービスを利用できるものと定義している。
調査はMotiveの委託を受け、Harris Pollが5月2日～5日にかけて米国人1,024人を対象に実施したもの。調査結果によると、消費者はスマートホームに関心を示しているものの、その設置にかかる費用や時間を懸念している。さらに、接続した機器やコンピューター、ホームセキュリティなどが故障した場合、復旧できるかどうかを心配している。
興味深いことに、消費者の92%はスマートホームを形成するための機器を1台以上所有している。PCの所有者が73%、プリンターの所有者が67%、インターネット接続機器の所有者が62%、デジタルカメラまたはデジタルビデオカメラの所有者が39%だった。
Motiveの共同創業者でCEOを務めるScott Harmon氏は「米国家庭には既に複数の機器ががあり、調査結果はスマートホームを設置するための道ができていることを示している。消費者は全ての機器を接続できるか、このような多様な環境で生じる問題を解消できるか、懸念している。これこそ、企業がスマートホームの設置や管理を円滑にできる製品やサービスを提供して、事業の拡大を図れる大きな機会だ」と指摘している。
(2002/6/19)
[Reported by 江藤浩幸]