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■URL
http://www.instat.com/pr/2002/IN020442BS2_pr.htm
米In-Stat/MDRは11日、「大企業はブロードバンドの導入に慎重」との調査報告を発表した。同調査によると、大企業が専用線からDSLやケーブルモデムなどのブロードバンドサービスに完全に移行するための主な障壁は、メインオフィスやオフィスの規模、帯域に影響を与えるアプリケーションの種類、大企業の通信管理者のブロードバンドへの認識だという。
同調査によると、大企業の20%以上は、メインオフィスに如何なる種類のブロードバンドサービスも導入するつもりはないと答えている。一方、月額料金や使い勝手が同じなら、DSL、ケーブル、固定無線、衛星インターネットのどれを選ぶかという問いに対しては、メインオフィスに導入する場合には37%がDSL、支店に導入する場合にも42%がDSLを挙げている。
In-Stat/MDRのKneko Burney氏は「大企業は依然として、メインオフィスや支店での帯域ニーズを専用線で扱っているようだ。一部の顧客は、ブロードバンドを選択するつもりもない」とコメントしている。
(2002/9/12)
[Reported by 江藤 浩幸]