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http://www.nri.co.jp/nri/news/980212.html
野村総合研究所は12日、日本、米国、韓国、シンガポールの4カ国において、昨年9月から12月にかけて実施された、情報通信機器および関連サービスの利用実態や動向についてのアンケート調査結果を発表した。アンケートは、各国の15～59歳の男女個人を対象にし、調査方法は訪問留置方式または訪問面接方式をとっている。サンプル数は日本が約1,400名で、その他の国は約500名。
情報化が進むことによって人とのコミュニケーションが活発になるか、という質問については、日本は「どちらかといえばそう思わない」と「そう思わない」の両方を合わせて56.4%と、他国が24.6%～11.3%という割合に比べてかなり大きな値を示しており、他国に比べて否定的な見方が強いことがうかがえる。また、新しい情報機器を使えないと情報化の時代に取り残されそうで不安か、という質問については、「そう思う」と「どちらかといえばそう思う」を合わせて各国とも半数以上の割合を示しているが、その中でも日本は他国に比べて10%ほど低い値を示している。
また、自宅で使うパソコンのネットワーク接続率および接続意向、職場や学校でのインターネット利用率も、日本は4カ国の中で最も低い。ネットワーク接続されたパソコンの使用目的については、各国ともWWWまたは電子メールの利用が多くの割合を占めているが、オンラインショッピングやインターネット電話といった、比較的最近始まったサービスについては日本の割合が最も低く、新しい情報機器の利用についてはそれほど積極的ではないという、前述の調査結果を裏付ける値を示している。それに反して、携帯電話の個人使用率は日本が最も高い。
('98/2/13)
[Reported by kono@impress.co.jp]