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■URL
http://www.TokyoNet.AD.JP/news/oshirase/oshirase0414.html
東京インターネットは、1月5日～2月20日に実施した「インターネット度診断アンケート」の調査結果をまとめた。
この調査は、企業内ユーザーを対象としたアンケートをもとに、インターネットの活用状況などを指標化し、企業の「インターネット度」を診断するというもの。「システムポテンシャル」「ヒューマンポテンシャル」「アクティビティ」「モチベーション」「プレゼンス」の5項目が各60点満点で評価され、これらの合計が企業のインターネット度として表わされる。ホームページとFAXで実施し、寄せられた2,184件のデータをもとに集計された。調査結果の一部を上記ホームページで公開している。
業種別に見ると、やはりコンピューター関連業種が高い数値を示しているほか、情報サービス、広告・デザイン、研究・教育機関も平均値を上回っている。一方、マスコミ、印刷、各種製造業、商社、医療機関が平均値を下回り、金融、官庁、物流がもっとも低い数値となっている。従業員別規模で見ると、規模が大きくなるにしたがってインターネット度も上昇、500人以上で平均値を上回る。インターネット環境の整備が「情報投資力と不可分でない」ことを示しているが、小規模でも意欲的なところも数多くあり、「情報システムへの投資価値をどう見るかで、そのネットワーク環境も形成される」としている。
('98/4/21)
[Reported by nagasawa@impress.co.jp]