■URL
http://www.enterprisecomputing.hp.com/e-services/press_release.html
Hewlett-Packard社は18日、「e-speak」と呼ばれる電子商取引プラットフォーム体系を発表した。
従来、電子商取引を行なう場合、各々の企業が利用するOSを選択し、その上に各々のシステムを作り上げるという形だった。同じサービスを提供する場合でも、それぞれの企業間でシステム構成が異なるというのが通常だった。
Javaのような形で異なるOS上でも同じように振舞うe-speakランタイムを各社が導入すれば、各企業はそれを電子商取引用の共通プラットフォームとして活用することができる。電子商取引プログラム自体を電子商取引スタイルで利用できるようにしようというのがe-speakの考え方だ。このプラットフォーム上で利用できるサービスは「e-service」と呼ばれている。
HPでは、各種OS向けのランタイムと、それにアクセスするためのAPI、ライブラリー、サービスの開発ツールを年内に用意し、無償もしくは低価格で提供していく。
('99/5/20)
[Reported by yuno@impress.co.jp / Hiroyuki Et-OH]