|
|
■URL
http://www.strategisgroup.com/press/pubs/intad.html
インターネット広告は、TVや紙媒体で一般的となっているブランドイメージの構築のために利用されているのではなく、オンライン販売などインターネットの特性を生かした電子商取引に密接に関連しているとの調査結果が、米ハイテク調査会社Strategis Groupによって発表された。
その理由として、主要広告主であるコンピュータ・書籍・クレジットカード業界が、Web上での電子商取引を利用したサービスに密接に関係していることや、フォーチュン25企業の内13企業までが、自社広告を上位50のWebサイトに掲載していないことなどを挙げている。また、ナショナルブランドであるCokeやNikeなども上位サイトには見当たらないと指摘している。
同社はまた、上位50サイトに掲載されている6,972の広告から、広告主の社名やブランドの認知度に関する調査も実施した。それによると、Amazon.comやBarnes & Nobleなどが50ポイントを超える認知度を獲得する一方、ほとんどのインターネット広告が2ポイントを下回った。さらに、フィールド調査でも、52%のインターネットユーザーは過去1週間に一度もバナー広告などをクリックしたことがなく、クリックした人の中でも約40%の人が広告の名前を覚えていないと回答している。
('99/9/1)
[Reported by kokubu@impress.co.jp / taiga@scientist.com]