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■URL
http://www.recruitersnetwork.com/poll/
インターネットを利用した求人・求職の関連団体、米Recruiter's Networkは1日、1,000組織を対象として実施したインターネット求人の実態調査を発表した。
調査によると、70％以上の組織が、来年はインターネットでの求人に多くの費用を費やすと回答。約半数の企業が、今年入社した社員の1～20％がインターネットを介した求人募集によるものと回答。また、10,000人以上の社員をかかえる企業の35％が、最低1人のインターネット専門の就職担当者を割り当てているという。さらに、80％の企業が、自社のWebサイトに求人ページを設けているという。
同社は、インターネットによる求人・求職が、従来の手段に比べ最もコスト効果の高い手段へと急速になりつつあると指摘。一方で、インターネットを利用する求職者が増加していることを挙げ、求職者が24時間利用できることがインターネットへの移行が進む主な要因だと分析している。
('99/9/6)
[Reported by Hiroyuki Et-OH]