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多くの人が不動産購入の際にインターネットを利用したいと考えているが、既存の不動産会社はなくならないという調査結果が、米不動産大手のColdwell Bankerによってまとめられた。
調査によると、質の高い情報を潜在的な買い手へ提供できるという点で85％の人がインターネットの能力を評価しており、さらに71％は探している条件にマッチする情報が見つかるとしている。しかしその一方で、現実世界の不動産会社の提供するサービスが不要になるわけではないという。サービスがWeb上だけの不動産会社と進んで取り引きしたいとした人はわずか10％しかいなかった。このことから、購入前の予備調査ではインターネットが利用されるとしながらも、現地訪問や購入手続きには、引き続き既存の不動産会社のサービスが利用されるとしている。
(2000/3/7)
[Reported by nagasawa@impress.co.jp / taiga@scientist.com]