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■URL
http://www.forrester.com/ER/Press/Release/0,1769,256,FF.html
米調査会社のForrester Researchは、電子メールを用いたマーケティングに関する調査報告を発表した。小売業者50社を対象に実施した調査によると、EC企業は、顧客や販売を増加する手段として、電子メールが最も効果的と見なしている。
同社は、2004年には、企業が計2,000億通以上の電子メールを送信するようになると予測している。また、将来的に企業は電子メールマーケティングを外注するようになり、その市場は48億ドルに達するとしている。
このような電子メールではスパムが問題となるが、同社は「電子メールはダイレクトメールではない」としている。企業が注意すべき点として、「広範にばらまくのを止めて顧客との1対1の対話を持つこと」「単に製品を勧める代わりにサービスや使い易さを提供すること」「顧客と豊富な情報を共有することによって広く深い関係を築く必要があること」の3点を上げている。
現在、電子メールのノウハウを持つサービス会社に外注している企業は、電子メールを全て社内で取り扱っている企業に比べ、4倍の購買率を達成しているとのこと。同社では、この結果、電子メールマーケティングの外注市場は2003年には32億ドルに達すると予測している。その内訳は、顧客の維持に32億ドル、新規顧客獲得に16億ドルとのこと。
また、2003年には、マーケティングに使われる電子メール数は、郵便によるダイレクトメール数と同等になり、2004年には、平均的な家庭で1日に9通の電子メールを受け取るようになると、同社は予測している。
(2000/3/9)
[Reported by Hiroyuki Et-OH]