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http://www.idc.com/
米IDCは7日、オンラインゲーム業界は変動しつつあるとの調査報告を発表した。IDCによると、インターネット機能の向上や次世代ゲーム機、新たなゲーム用プラットフォームの登場によって、オンラインゲームを利用する米国家庭は、2000年の2,500万世帯から2004年には4,000万世帯に拡大するという。しかし、この成長率を維持するには、オンラインゲームに参入する企業が「利益を上げるビジネスモデル」を確立する必要があると提言している。
IDCは、オンラインゲーム企業が直面している問題の一つとして、多角的な収益構造の確立を挙げている。同社上級アナリストのSchelley Olhava氏は「現在、多くのビジネスモデルで確立されているのは広告による収益モデルだが、将来的に枯渇する可能性もある。多くのサイトはスポンサー契約や対象を絞った広告など、バナー広告よりも効果的な広告手段を模索したり、有料化への移行を試みている」と分析。さらに、技術のライセンス供与や共同ブランドでのゲーム展開なども、収益をもたらすとしている。
現在、家庭でインターネットに接続する機器としてはパソコンが支配的だが、次世代ゲーム機やPDA、携帯電話、双方向TVなども、オンラインゲームのプラットフォームとして共存していく。このような市場で成功する条件として、Olhava氏は「ゲームの設計、提携、インフラの構築、包括的な事業計画」の4点を挙げている。
(2001/2/8)
[Reported by hiro@nakajima-gumi.net]