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■URL
http://www4.gartner.com/5_about/press_room/pr20010419b.html
米市場調査会社のGartnerは19日、企業で受け取る社内電子メールの34%が業務に不要な「職場スパム」だとする調査報告を発表した。Gartnerのアナリストは管理者に対し、これを減らす措置を率先して取るよう提言している。
同社上級アナリストのMaurene Caplan Grey氏は「従業員は同僚と、仕事を助けたり会話をしようとして頻繁にメールのやり取りをしている。電子メールの受信箱は整理されておらず、これらの大量のメッセージでサーバーはいっぱいで、生産性は落ちている」と警告。景気低迷で、企業はコスト削減や生産性向上を図る方法を探しているが、単に不要メールを減らすだけですぐに効果が現れると指摘している。
同調査によると、従業員は電子メールの管理に1日当たり平均49分を費やし、1日当たり1時間以上費やすと回答した従業員は24%にのぼる。従業員が受け取るメールのうち、すぐに対応する必要があるメールはわずか27%に過ぎないという。
このような不要メールを減らすためには、「『全員に返信』ボタンをクリックする前に10秒数えること」、「必要な人にだけメールを送ること」、「不要なメールを受け取った場合には送信者に今後は必要ないと丁寧に伝えること」「ジョークやチェーンメールを転送しないこと」、「返事が不要な場合は文末に明記すること」などといったことを実践するよう提言している。
(2001/4/20)
[Reported by hiro@nakajima-gumi.net]