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■URL
http://www.verisign.co.jp/press/2001/pr163_research.html
http://www.verisign.co.jp/guide/internetsecurity20010514.pdf
日本ベリサイン株式会社は、「インターネットショッピングの利用に関するアンケート」結果を発表した。この調査は、日経BP社調査部に委託したもので、調査期間は3月9日～20日、2,722人から得た回答をまとめている。ここではセキュリティに対する意識や認知度といったセキュリティ関連の調査結果に注目してみた。
調査結果によると、Webサイトの安全性やセキュリティ対策を強く意識するのは、「オンラインバンキング」が82%と最も高く、以下「ネットトレーディング」80%、「インターネットショッピング」65%となっている。一方、「アンケートへの回答」「懸賞、キャンペーンへの応募」はいずれも20%台にとどまり、お金のやり取りが伴わない場合におけるセキュリティへの意識の低さがうかがえる。また、Webサイトのセキュリティに対する配慮を評価する基準は「SSL対応済み」が76％でトップ。「サイト運営企業(者)の名称や連絡先を明記している」69％、「個人情報の取り扱いに関する表示がある」63％をわずかながら上回る結果となっている。
なお、セキュリティ関連用語として認知されているのは、「ウィルス対策ソフト」が82%、以下「暗号化電子メール」「SSL暗号化通信」「ファイアウォール」と続く。セキュリティ関連用語の認知率が高いのは「コンピュータ関連技術職」で、逆に認知率が低いのは主婦などの非有職者。50歳以上の回答者も低い傾向にあるという。
(2001/5/15)
[Reported by moriyama@impress.co.jp / tatekawa@star.email.ne.jp]