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■URL
http://www.nai.com/naicommon/aboutnai/press/pr_template.asp?PR=/PressMedia/08202001-B.asp&Sel=1035
米Network Associate傘下の米McAfeeは20日、分散サービス拒否(DDoS)攻撃対策ソリューションの開発に向けて、米Arbor Networks、Asta NetworksおよびMazu Networksの3社と提携したと発表した。McAfeeは3社の技術を組み合わせ、企業向けサービスプロバイダーやデータセンターに向け、DDoS攻撃や「Zombieエージェント(DDoSを仕掛けるコード)」への対策となる包括的なソリューションを開発する。
McAfeeと提携3社は、ネットワークへのDDoS攻撃を検知したり、気づかないうちに他サイトへの攻撃に加わっていないかどうかを検出するソリューションを提供する。McAfeeのウィルス対策ソリューション「Active Virus Defense」に組み込むことで、ネットワーク管理者がウィルスの走査をしながら、Zombieの存在を検出できるという。また、Arbor NetworksやAsta Networks、Mazu Networksの技術は、ネットワークに侵入するトラフィックを監視して、異常な活動の存在を検出する機能を備えている。
Network AssociateのZach Nelson最高戦略責任者(CSO)は「これら業界のパイオニアとの提携により、このような攻撃の増加を食い止めるために必要なものだ。3社との提携により、Zombieを検出／除去する機能と最新のウィルス対策技術を提供する」とアピールしている。
(2001/8/21)
[Reported by hiro@nakajima-gumi.net]