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■URL
http://www.imtstrategies.com/PEM2/index.htm
米IMT Strategiesは10日、大企業が顧客の許可を得て行なう電子メールを使ったマーケティング活動と、顧客の期待とのずれが拡大しているとの調査報告を発表した。同調査は、300人以上のオンライン顧客と300人以上のマーケティング担当者を対象に実施されたもの。米Direct Marketing Association (DMA)とその子会社である米Association of Interactive Media (AIM)が協力した。
調査によると顧客が定義する許可付き電子メールマーケティングの標準手法は、ここ2年間で変化しており、マーケティング担当者はそれを維持するために圧力をかけられているという。顧客は望まない電子メールを読まずに削除する一方、企業はきちんと許可を取ることさえしていない。世界規模のマーケティング方針やプログラムを持つ企業のみが、オンライン顧客に到達しているという。
また、読み切れないほどのメールを受け取った顧客は昨年より50%増えているが、顧客が電子メールキャンペーンに応じることに影響を及ぼす最大の要因は信頼性で、価格やプロモーション、コンテンツよりも重要な要因となっているという。顧客の許可を得て送られた電子メールに応じたことのある顧客は60%。一方、望まない電子メールを読まずに捨てる顧客は77%とのこと。
IMT StrategiesのStephen Diorio社長は「電子メールは複数の販売チャネルを持つ大企業にとって、悪い見本になりつつある。電子メールマーケティングのよりよい手法や方針を持たない企業は、電子メールチャネルを破壊する危険性がある」とコメントした。
(2001/9/12)
[Reported by hiro@nakajima-gumi.net]