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■URL
http://www.harrisinteractive.com/news/allnewsbydate.asp?NewsID=355
米国で11日に起こった同時多発テロ事件の時、米国のインターネット利用者の64％がインターネットを情報源として積極的に利用していたとの調査結果を米調査会社Harris Interactiveが発表した。この調査はインターネット利用者4,610人を対象にオンラインで行なわれたもので、インターネット利用者全体の統計を反映するように適切に重みづけをされている。調査は11日の晩から12日の朝にかけて実施された。
それによると事件の主要な情報源となったのはテレビ(78％)、ラジオ(15％)で、インターネットが主要な情報源だった人は3％にとどまった。しかしながらインターネット利用者の64％が「インターネットを補完的な情報源として積極的に利用した」と答えている。「テロ攻撃に関する情報を得るためにインターネットを利用した理由」については36％が「より詳細な情報が得られるから］、30％が「他の情報源では得られない情報を得るため」、さらに30％が「より最新の情報を得るため」、そして26％が「仕事中に情報を得るため」と回答した。
また約4分の1(26％)のインターネット利用者が家族や友人の安否を確かめるためにメールを利用したと回答し、17％は無事を確認するメールを受け取ったと回答している。さらに47％の人々がこのテロ攻撃について議論するためにインターネットを利用し、その半数(インターネット利用者全体の23％)は「生じた出来事をうまく乗り越えるための助けになった」と答えている。
Harris Interactiveが行なった調査では質問されなかったにもかかわらず、多くの人々は「電話が通じなかったにもかかわらずメールは利用できた」との情報をHarris Interactiveに対して寄せている。こうした結果からインターネットは伝統的なメディアや通信手段と並ぶ、主要な通信メディアとなったことは明らかだ。
(2001/9/14)
[Reported by taiga@scientist.com]