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http://www3.gartner.com/5_about/press_releases/2001/pr20011205b.jsp
米Gartnerの調査部門GartnerG2は5日、企業-消費者間(B2C)電子商取引のプラットフォームが今後数年間に、PCからTVや携帯端末などの非PC機器に移行するとの調査報告を発表した。2001年には、B2C電子商取引の99.8%はPCを用いたものだが、2005年には非PC機器の割合が10.1%にまで高まると予測している。
GartnerG2の上級アナリストであるMichael Cruz氏は「米国における商品やサービスのB2C電子商取引売上は、2001年には618億ドルになると見られるが、2005年には2,277億ドルにまで拡大する見込みだ。2001年にはB2C電子商取引売上のうち617億ドルはPCを通じたもので、TVを通じた売上はわずか1億700万ドルに過ぎない。しかし2005年には、PCを通じた売上が2,048億ドル、携帯端末を通じた売上が95億ドル、TVを通じた売上が134億ドルにまで拡大する」と予測を示した。
2005年には、米国消費者の42%が複数のプラットフォームを日常的に利用するようになる。PCが主なプラットフォームにとどまるものの、双方向TVや携帯端末が場所や状況に応じた買い物に主として利用されるようになると見ている。
GartnerG2の調査ディレクターを務めるMike McGuire氏は「携帯端末は主に、公共の乗り物やエンタテインメントのチケットなどのほか、時間や場所に応じた買い物の購入手段として使われるだろう。双方向TVはしばしば、TVを見ている間の広告などに反応した買い物に使われるようになる」と予測している。
(2001/12/6)
[Reported by hiro@nakajima-gumi.net]