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サオリ姉さんのSurfin'USA
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インターネットの虚偽情報に要注意! (97/10/20)

 某会社重役AにDenny Rikertという人物から「以下の会社情報に異常があるようですが、修正が必要ですか?」という電子メールが届く。Rikertの名はおろか、列挙された会社名はAの知らないものばかり。早速その旨を返信すると今度はDysson社のVicky DeBiceという人物から「当社の社員からメールを受け取られたそうですが、それは間違いによるものです」とメールが届く。それを追うようにしてRikertから「僕は会社の異常時を正そうとしているだけなのに、コンピュータからも締め出されてしまった」。翌日、DeBiceから「Rikertは昨夜死亡しました」、Dysson社副社長からは「Rikertの死を自殺とみなして捜査している」とのメール。インサイダーからのメール情報で見たDysson社のWWWサイトは、なんともきな臭い雰囲気。Aの中でムラムラとわく疑問、「Rikertは殺されたのか? Dysson社は実在するのか? でもなんで自分にこんなメールが?」…。

Time誌によると、これはこの夏、重役級管理職やジャーナリストを含む43人に実際に起った出来事だそうだ。例えば、Microsoft社重役Behrensはこれを社内会議にかけ、ソフトウェア開発者Maは警察を呼び、MGM重役のLockerはMGM警備への通達を表明したとある。そして2週間後にDysson社から届いたメールには、「ひっかかったね。あなたはもう虜」。

この一連の電子メールは、ミステリーゲームやWWWフィクション制作チームのJohn SanbornとMichael Kaplanによるサイト「LaFong」のプロモーションだったのだ。それを知った被害者たちは激怒。そのうちの1人、英国コメディー「Monty Python」チームのEric Idleなどは、WWW上で長々と怒りの声明を出している。ブラックユーモアに定評のあるMonty Pythonのメンバーを怒らせたくらい、真実味のあるいたずらだったようだ。

人の心と頭と時間をもてあそぶこの手のネット虚偽情報、調べてみると結構存在するようだ。Good TimesやPenpal Greetings!などの虚偽ウィルス、Make Money Fastやピラミッド商法などの金儲け情報など、勝手に送られてくるのも迷惑なことだが、情報源として使うInternetに混じっている虚偽事実情報もまた困りものだ。昨年のTWA機800墜落事故の際の海軍ミサイル狙撃説は、根拠となる情報がインターネットの虚偽文書であると判定された。インターネットは、ホワイトハウスのスポークスマンまで勤めたジャーナリストPierre Salingerすらひっかかってしまうほど、真偽混合の情報の海なのだ。

ここで初心に返って、CNETが設置した「Internet Lie Detector Test」を受けてみてはいかがだろう。「プロ野球選手Moe Bergは海外親善試合旅行中米国のスパイとして働いた。ウソ?ホント?」「2000年バグを世界規模で修正するには6,000億ドル必要。ウソ?ホント?」 ちょっとした常識クイズのようだが、回答後の結果を見てびっくり。正解と不正解の両方の資料がネット上に存在するのだ。例えば、「旧訳聖書第一書の中に、未来像を描いた文書が暗号化されている」の正解は「ウソ」なのだが、「ホント」らしい解説文書も実在してしまう。深夜のネットサーフィンでこんなサイトに偶然たどり着いたら、ついつい信じてしまいそうだ。

さて、初心に返ったついでに、CNETがあげる「真実を見分けるヒント」も復習しておくといい。

読むうちに、これらはインターネットだけでなく、オフラインリサーチや、しいては人間同士の情報交換にも通ずる鉄則だということが分かってくる。情報の重さの差が分かり難く、すべてが均等に散在するように見えるインターネット。普段の直感が通用しないために虚偽情報にだまされることも多いはず。ときどき初心に返って、情報収集の基本を思い返してみることも必要だろう。

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