有料動画配信サービスの利用率は9.2％、利用経験者は14.2％～「動画配信ビジネス調査報告書2016」

　株式会社インプレスは、新産業調査レポート「動画配信ビジネス調査報告書2016［Amazon・Netflixにより加速したVOD市場、多様化する企業のビジネス戦略と今後を探る］」を6月2日より販売する。価格（税別）はCD（PDF）版が6万8000円、CD（PDF）＋冊子版が7万8000円。

　動画配信ビジネスに関する最新概況や業界構造、ビジネスモデルや収益モデルなどについて分析するほか、45の国内・海外の注目すべき動画配信サービスの概要も紹介する。

さらに、PCでのインターネットユーザーの有料の動画配信サービスに関する利用率や利用意向、実際に動画配信サービスを利用しているユーザーの利用動向を調査し、１年間の変化や「料金体系別」「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸集計により分析。集計結果は付属のCD-ROMにExcel形式で収録する。

　有料動画配信サービスの利用率と非利用者の意向調査は、NTTコムリサーチの保有する消費者モニターを対象に、ウェブアンケートで4月18～25日に実施したもの。有効回答数は4万976サンプル。

　これによると動画配信サービスの利用率は、「3カ月以内に、有料の動画配信サービスを利用したことがある」が9.2％で、前年調査の7.7％から1.5ポイント増加。3カ月より以前の利用者も含めた利用経験者は14.2％で、同0.7ポイント増加となった。

　性年代別では、男性20代の22.6％(同5.9ポイント増)をピークに男性10代・30代で有料の利用率が高く、男性の利用率は女性より全体的に高い。個人が利用可能なデバイス（複数回答）別に見ると、タブレット利用者の有料利用率が18.8％(同4.2ポイント増)と高く、据え置き型ゲーム機やポータブルゲーム機保有者は18.5％(同5.0ポイント増)、スマートフォン保有者は16.4％(同5.9ポイント増)となる。

　有料動画配信サービスのうち、定額制サービスの利用者は86.6％。都度課金サービスの利用者は20.6％。定額制の方が高い結果となっている。また、都度課金のみの利用者は前年調査より9.9ポイント減少しており、定額制への移行が進んでいる。

　動画配信サービス別の視聴頻度を見ると、週に複数回以上視聴するユーザーの比率は、Huluが73.2％、dTVが64.6％であるのに対し、Amazonビデオは49.7％と低い結果。視聴頻度の差は、動画配信専門のサービスと追加料金なしで動画視聴ができるサービスの違いと分析している。