ネット家電への期待はセキュリティー面～三菱総研調査

■URL
http://www.mri.co.jp/NEWS/2002/pr02112901.pdf

　株式会社三菱総合研究所は、「世帯・個人の通信サービス利用についてのアンケート調査」の結果を発表した。調査は、2002年9月～10月にかけて実施され、有効回答数は世帯調査で1,008件、個人調査で2,169件だった。

　調査によると、PCによるインターネットの世帯普及率は43.9％だった。意向調査では、「今後も利用しない」とする世帯が30.6％だった。回線種別では、現在ではダイヤルアップ、ISDNによるナローバンド接続が約6割を占めている。だが、1年後にはナローバンドとブロードバンドの利用が同程度のシェアになり、3年後にはFTTHが26.9％と大きく伸びると予想される。ただし、FTTHの普及に関しては、「月額料金がさらに下がれば利用したい」とする層が48.7％存在し、プロバイダー料金込みで5,000円という価格が実現されれば普及が大きく促進されると分析している。

　IP電話に関しては、「料金次第で利用したい」とする層が28.4％に達した。このうち、料金の削減幅が30％未満でも構わないとする層は39.7％に過ぎず、6割のユーザーが更なる節約を希望している。

　ネット家電の利用意向に関して、「外出先からの鍵の閉め忘れ確認、開閉操作」が57.8％と最も高く、ついで「外出先からのガス確認、湯沸し操作」(50.3％)、「遠隔ビデオ予約」(44.5％)と続く。また、ネット家電の魅力度を調査すると、セキュリティー系が49.3％と最も高く、ついでAV系(36.1％)、白物系(24.1％)という結果になった。なお、ネット家電への買い替え時期については、8割以上のユーザーが現在使っている機器を使えるまで使った後と回答しているが、その中でもセキュリティー系に関しては早めに買い換えたい傾向があることがわかった。

　その他、ネット家電に限定しないネットワークサービスについての調査では、「ネットワークを通じて、外部から家の中の様子を確認」(50.0％)、「利用状況から居住者安否を判断、必要に応じて親類、警察等に連絡」(47.5％)、「電気・ガスの利用状況を一覧で表示し、省エネに役立てることができる」(47.2％)という利用意向があることがわかった。

(2002/12/2)

[Reported by okada-d@impress.co.jp]