サポート切れOS使用企業のウイルス感染率、未使用企業の2倍

　トレンドマイクロは22日、企業におけるサポート切れOSの使用に関するアンケート調査の結果を発表した。

　調査は3月24日・25日、企業・団体の情報システム担当者を対象にインターネットで実施し、412人から有効回答を得た。これによると、社内で使用しているOSで、Windows NTなど、ベンダーのサポート期間が終了したものが1台でも「ある」としたのは42.2％、「ない」が39.3％、「不明」が18.5％だった。

　社内における未知のウイルスなどの感染経験は、サポート切れOS未使用のユーザーは24.7％だったのに対して、サポート切れOSを使用していたユーザーでは50.6％と2倍に上った。

サポート切れOSの使用の有無別でみた、ウイルス感染経験率

　トレンドマイクロでは、7月13日にはWindows 2000 Serverのサポート期間が終了することを挙げ、セキュリティの観点から新しいOSへの移行を検討する必要性や、従来のコンピュータ単位の対策だけでなく、レガシーOSが混在するネットワーク環境全体の対策が求められるとしている。