2013年に地球上で生成されたデータは4.4ZB、ほとんどがダークマター

　米IDCによると、地球上で1年間に生成されるデジタルデータの量は2013年の4.4ZB（4兆4000億GB）から、2020年には44ZB（44兆GB）へと10倍規模に拡大するという。米EMCの協賛による調査レポート「The Digital Universe of Opportunities：Rich Data and the Increasing Value of the Internet of Things」として、米国で9日に発表された。IDCでは、地球上で生成されるデータ全体の世界を“デジタルユニバース”と呼び、そのデータ量を調査・予測している。

　IDCによれば、インターネットに接続されている端末は、2013年は1870億台で、このうち7％が“モノのインターネット（Internet of Things：IoT）”によるものだという。これが2020年には、全2120億台の端末のうち約15％の320億台規模に拡大するとみている。その結果、デジタルユニバース全体に占めるIoTの比率は、2013年の2％から、2020年には10％に拡大するとしている。

　IoTは、デジタルユニバースにおける分析可能なデータ量にも影響を与えるという。「2013年、デジタルユニバースの情報のうち分析が可能なデータであると考えられるデータは22％のみで、このうち実際に分析されたのは5％に過ぎず、膨大な量のデータがデジタルユニバース内のダークマター（暗黒物質）として失われている。IoTによるデータ量増加の結果、分析可能なデータの量は2020年までに全体の35％以上に増えるが、これらのデータが実際に役立つものになるかどうかは、それを活用する企業次第」。

IDC Japan株式会社の鈴木康介氏（ストレージシステムズリサーチマネージャー）

　EMCジャパン株式会社が18日に開催した記者説明会では、IDC Japan株式会社の鈴木康介氏（ストレージシステムズリサーチマネージャー）が日本の状況などを紹介した。

　鈴木氏によると、日本のデジタルユニバースは2014年に495EB。これが2020年には2200EBに増加する。ただし、世界のデジタルユニバースに占める割合は、8％から5％へと縮小するとの予測だ。

　日本のデジタルユニバースの成長率が他の地域を下回るのは、新興国市場の伸びが大きいためだ。2013年には、日本を含む成熟市場がデジタルユニバースの60％を占めているが、2016～2017年に新興国市場が逆転。2020年には、中国、ブラジル、インド、ロシア、メキシコなどを含む新興国市場が60％を占めるようになる。

　今後IoTのデータが増加するとはいえ、容量から言えばコンシューマーが日常的に生成するデジタルカメラの静止画や動画のデータの方がはるかに大きい。2013年のデジタルユニバースの4.4ZBのうち、3分の2を占める2.9ZBはコンシューマーによって生成されたものだという。成熟市場ではこうしたデータがすでに飽和状態に来ているというわけだ。