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「情報機器の普及が言葉の使い方に影響」は約8割、文化庁調査


 文化庁は4日、2008年度の「国語に関する世論調査」の結果を公表した。

 「国語に関する世論調査」は、日本人の国語に関する意識や理解の現状について調査し、国語政策の立案に資する目的で、文化庁が1995年から毎年実施している。調査対象は全国の16歳以上の男女、調査時期は2009年3月、調査方法は個別面接調査。調査対象総数は3480人で、1954人の有効回答を得ている。

 調査では、「日本語を大切にしているか」という問いに対しては、76.7%が「大切にしている」と解答。2001年の調査と比較すると、「大切にしている」は8ポイント増加した。

 読書については、読書量が「以前に比べて減っている」という回答は64.6%に上った。読書量が減っている理由(選択肢から2つまで回答)については、「仕事や勉強が忙しくて読む時間がない」が51.2%、「視力など健康上の理由」が36.7%、「テレビの方が魅力的である」が25.0%、「携帯電話やパソコン、ゲーム機などで時間が取られる」が14.8%など。年齢別では「携帯電話やパソコン、ゲーム機などで時間が取られる」の割合は16〜19歳が38.7%と最も高く、年代が上がるにつれて低くなっている。

 日々の生活に必要な情報を何から得ているかという質問(選択肢から3つまで回答)では、「テレビ」が86.0%、「新聞」が76.6%、「パソコン(インターネット)」が29.8%、「雑誌」が18.7%、「ラジオ」が16.2%、「ちらし・ビラ」が12.9%、「携帯電話」が12.1%など。2001年の調査との比較では、すべての年代で「テレビ」「新聞」「雑誌」の割合が減少し、「パソコン(インターネット)」が増加している。

 インターネットの言葉については、官公庁や企業のホームページなどでの言葉の使い方については、閲覧者の51.3%が「特に問題を感じることはない」と回答。一方、匿名性の高い掲示板などでの言葉の使い方については、閲覧者の56.3%が「攻撃的できつい言葉が多い」、42.5%が「若者言葉や俗語、流行語などが多い」と回答している。

 メールでの表現については、パソコンなどでメールを作成する人は50.8%が「手紙などに用いている表現と同様の表現」を用いていると回答。一方、携帯電話でメールを作成する人は72.3%が「手紙などに用いているよりもくだけた表現」を用いているとしている。パソコンや携帯電話などの情報機器の普及により、言葉や言葉の使い方が影響を受けると思うかという質問には、79.7%が「影響はあると思う」と回答している。

 60語のカタカナ語を挙げ、認知度(聞いたことまたは見たことがある)を調査した設問では、2002年の調査と比較して「モチベーション」「モニタリング」「コンテンツ」「インサイダー」などの割合が増加。認知度の高い単語は、「サンプル」(96.1%)、「ドキュメント」(94.2%)、「リフレッシュ」(93.8%)など。認知度の低い単語は、「インキュベーション」(12.1%)、「キャピタルゲイン」(29.1%)、「ジェンダー」(29.4%)などとなっている。


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(三柳 英樹)

2009/9/7 19:21

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