総務省と通信各社、東北地方太平洋沖地震関連のチェーンメールに注意喚起

　総務省は、東北地方太平洋沖地震に関連して誤った情報がチェーンメール、SNSなどで出回っているとして、行政機関や報道など信頼できる情報源で確認し、惑わされないよう注意を呼びかけている。

　地震の発生により、大規模な火災や原子力発電所でのトラブルが伝えられる中、インターネット上では、さまざまな情報がやり取りされている。千葉県市原市のコスモ石油千葉製油所にあるLPガスタンクの炎上に関連し、有害物質が雨とともに降る、といった情報が出回ったことに対して、コスモ石油は「タンクに貯蔵されていたのは『LPガス』であり、燃焼により発生した大気が人体へ及ぼす影響は非常に少ないと考えております」とのコメントを発表している。

　不安な状況が続く中で、身を守るための情報が入手できれば、善意で友人や知人へいちはやく伝えたくなるものの、誤った情報が広まればパニックを引き起こすことにも繋がりかねない。このため、コミュニケーションインフラの提供元である携帯電話・PHS各社も総務省と同様の呼びかけを行い、情報の真偽を確かめ、いたずらに不安感をあおらないこと、チェーンメールを受け取った際には速やかに削除することなどを呼びかけている。