被災地で役に立った情報ツール、震災当日は「ラジオ」がトップ

　情報支援プロボノ・プラットフォーム（iSPP）は26日、被災地域の住民を対象とした、震災直後から3カ月後までに必要とした情報や、利用した情報機器・ツール、役に立った情報源など、情報行動に関する調査結果を公表した。

　調査は、岩手・宮城・福島の被災地域に居住する10～60代の男女を対象として、インターネットによるアンケートを7月4～11日に実施。2815件の有効回答を得た。

　調査によると、震災以前に利用していた情報ツールは、テレビ（87.2％）、パソコンによるインターネット（81.3％）、スマートフォン以外の携帯電話（63.6％）、ラジオ（46.6％）、固定電話（27.7％）の順となっていた。

　これが震災当日は、ラジオ（67.5％）が発生以前を大きく上回った一方で、携帯電話（37.5％）、テレビ（33.4％）、インターネット（19.5％）、固定電話（7.7％）は発生前の半分以下となり、停電や通信インフラの損傷、通信規制などで十分に利用できなかったことを示す結果となった。

　地震発生後1週間までの段階でも、ラジオ（75.0％）が依然としてトップで、テレビ（71.2％）、携帯電話（54.7％）、インターネット（52.8％）はいずれも回復したものの、震災以前の水準までには戻っていない。その後、1カ月から3カ月後には各機器とも震災以前の水準にほぼ戻っているが、固定電話の利用割合が震災以前に比べて高くなっている。

利用された情報ツール

　役に立った情報源についても、震災当日はラジオ（64.7％）がトップで、2位がテレビ（32.1％）、3位がワンセグ放送（24.2％）。インターネットについては、震災以前は61.0％が「普段利用していた」と回答しているが、震災当日に役に立ったという回答は18.9％にとどまり、1週間後では38.8％、1カ月後では53.0％と徐々に回復した。

　インターネット上の個別のサービスで「役に立った」という回答は、震災以前はヤフー（51.4％）、グーグル（33.1％）、楽天（27.4％）、アマゾン（27.4％）、気象庁（16.6％）の順。これが震災当日には、ヤフー（10.1％）、ツイッター（6.5％）、グーグル（5.8％）、自治体（5.5％）の順となり、全体の利用が減少した中でツイッターや自治体の利用が目立つ。

　地震発生3カ月後では、ヤフー（61.8％）、自治体（43.1％）、グーグル（37.7％）、電気・水道・ガスなどのインフラ情報（20.9％）、新聞社（20.1％）となり、被災地で必要とされた情報に関するサイトの割合が高い一方、震災前に利用が多かった楽天やアマゾン、ニコニコ動画などの割合が低い。

役に立った情報源

インターネット利用について