総務省調査、PCの世帯保有率・ネット利用率低下、スマホ／タブレットは増加

　総務省は14日、2012年末時点の通信利用動向調査の結果を発表した。世帯を対象とした調査は2013年1～3月、20歳以上の世帯主がいる全国の世帯を対象に郵送で実施し、2万418世帯から有効回答を得た。

　これによると、主な通信機器の世帯保有状況は、携帯電話・PHS（スマートフォンを含む）が94.5％で、前年と変わらず。ただし、スマートフォンを除くと81.2％で、前年の89.4％から減少している。一方、スマートフォンだけで見ると世帯保有率は49.5％となり、前年の29.3％から大きく増加した。タブレット端末も15.3％となり、前年の8.5％から増加している。

　これに対してパソコンはすでに2009年をピークに減少傾向を示していたが、さらに今回は75.8％へと、前年の77.4％から減少した。固定電話も79.3％で前年の83.8％から、FAXも41.5％で前年の45.0％から、それぞれ減少している。

　世帯構成員におけるインターネット利用率は79.5％で、前年の79.1％と比べてほぼ横ばい。端末別のインターネット利用率は、自宅のパソコンが最も多く59.5％に上るが、前年の62.6％からは減少。自宅以外のパソコンも、前年の39.3％から34.1％へと減少している。

　従来型の携帯電話も前年は52.1％あったのが、今回は42.8％へと減少。一方で、スマートフォンは前年の16.2％から今回は31.4％へ、タブレット端末も4.2％から7.9％へ、いずれもほぼ倍増した。

　家庭用ゲーム機は6.2％、インターネットに接続できるテレビは4.0％で、それぞれほぼ横ばい。

　総務省の調査ではこのほか、2086社から有効回答を得た企業における通信利用動向についても報告している。