オンラインゲーム利用者は狙われている自覚を、IPAが注意喚起

　情報処理推進機構（IPA）は5日、2009年9月のウイルス・不正アクセスの届出状況を公表した。IPAでは今月の呼びかけとして、オンラインゲームを利用していて不正アクセスの被害に遭ったという相談や届出が多く寄せられているとして、注意喚起を行っている。

　IPAでは、ウイルスや不正アクセスの被害に関する相談や届出を受け付けているが、最近はオンラインゲームのアカウントが第三者に悪用され、ゲーム内のキャラクターが所持するアイテムなどが盗まれるといった被害の相談や届出が相次いでいるという。

　こうした被害が増えている原因としては、ゲーム内のアイテムが現実の通貨で取り引きされる、RMT（Real Money Trading）が背景にあると指摘。アイテムによっては高値で取り引きされるため、金銭目的の犯罪者に狙われているとして、オンラインゲーム利用者に対して「自分が狙われている」という実態を認識し、自己防衛策を講じて被害に遭わないよう注意を呼びかけている。

　IPAへのオンラインゲーム関連の相談・届出は、2009年1～9月には合計31件寄せられているが、このうち16件は7～9月に寄せられており、被害は増加傾向にあるという。具体的な事例としては、ゲーム内で知り合った利用者とチャット中に、「ゲームをするには便利なツールだから」としつこく言われてインストールしたところ、ゲームのユーザーIDとパスワードを盗むウイルスだったといった例が紹介されている。

　IPAでは、ウイルス対策については通常と同様に、OSやアプリケーションの脆弱性を解消する（最新の修正パッチを適用する）、ウイルス対策ソフトを導入して定義ファイルを常に最新の状態にする、自分が管理していないUSBメモリなどは接続しないといった対策が重要だと指摘。それに加えて、オンラインゲームではチャットなどでパスワードを聞きだそうとしたり、ウイルスをインストールさせようとするなどの手口が見られるため、知り合いの利用者であってもパスワードは教えないといった心がけを求めている。

　9月のコンピュータウイルス検出数は約7万6000個で、8月とほぼ同数。9月の届出件数は1301件で、8月の1222件から6.5％増加した。検出数の89.3％は「W32/Netsky」が占めている。

　9月の不正アクセスの届件数は11件、相談件数は44件（うち4件は届出件数としてもカウント）。届出のうち8件には、何らかの被害があった。被害届出の内訳は、侵入が3件、なりすましが4件、その他が1件。侵入被害のうち2件はSQLインジェクションによるもので、データベース内の情報を閲覧されたり、クレジットカード情報が盗まれて不正使用されるといった実害が発生している。

　9月のウイルス・不正アクセスの相談総件数は1653件で、そのうちワンクリック不正請求に関する相談が650件を占めている。