TwitterとFacebookは「非常時の連絡手段」、震災前後で利用目的に変化

　株式会社IMJモバイルは4日、東日本大震災に伴うTwitterおよびFacebookの利用実態調査の結果を発表した。調査は3月26日から28日まで、TwitterもしくはFacebookの利用者932人から回答を集めた。

　それによれば、Twitterを地震前から利用していたのは655人、地震後に利用し始めたのは165人。利用のきっかけとしては、地震前からの利用者は「流行してたから」（31％）、地震後の利用者は「友人、知人、家族に推奨されたから」（40％）が最多だった。

　一方、Facebookを地震前から利用していたのは248人、地震後から利用し始めたのは73人。利用のきっかけは、利用開始時期にかかわらず「友人、知人、家族に推奨されたから」が最も多く、次いで「メディアで取り上げられていたから」が多かった。

　また、Twitterの利用目的は、利用開始時期にかかわらず「有益な情報を収集できるから」が4割以上で最多。Facebookの利用目的は、地震前、地震後に利用を開始した人ともに「友人、知人、または家族の様子がわかるから」が最多だった。

　一方、「非常時の連絡手段として利用できるから」という回答は、地震前からの利用者と比べて地震後の利用者のほうがTwitterで23ポイント、Facebookで8ポイント上回り、IMJモバイルでは「地震の前後でサービスのとらえ方に変化が生じた」と見ている。

　このほか、地震前からの利用者に、地震発生後72時間以内の利用内容を聞いたところ、Twitterは「情報の収集」（84％）、Facebookは「友人、知人の状況確認」（56％）が最多だった。IMJモバイルは、「Twitterは情報収集、Facebookは安否確認の手段として使い分けがされていた」と推測している。