マイクロソフト、非正規版Windows・Officeのオンライン販売に注意を呼び掛け

　日本マイクロソフト株式会社は、大手のeコマースサイトなどでWindowsやOfficeを購入したユーザーから、「インストールできない」「動作しなくなった」「返品を受け付けてもらえない」といった声がカスタマーサポートに寄せられており、これらは悪質な業者が販売した偽造品や、不正なプロダクトキーなどの「非正規品」による被害だとして、注意を呼び掛けている。

Windowsの非正規品に対する注意喚起サイト

　マイクロソフトでは、多くのユーザーが「有名なサイトで売られているのだから」と、非正規品であることに気付かずに、誤ってオンラインで購入してしまうことが昨今の問題点だと説明。多くの法人や個人がeコマースサイトに新たなネットショップを開店しているが、その中には悪質な業者も少なからず存在し、マイクロソフトでも疑わしい商品を発見するたびに運営者に対応を要請しているが、根絶には至っていないのが現状だとしている。

　こうした非正規品は、購入しても利用できない、販売した業者に問い合わせてもほとんどの場合は返品や返金にも応じてもらえないばかりか、中にはコンピューターウィルスが混入していた例もあり、購入したユーザーにもリスクがあると説明。マイクロソフトでは、業界団体や公的機関と連携の上、こうした非正規品を販売する業者に対して断固たる措置を取っていくとしている。また、一部のeコマースサイトにおいては、ユーザーに注意をうながすためのバナー広告掲出を開始した。

　マイクロソフトでは、疑わしい販売業者や商品の見分け方を、「『買ってはいけない』オンラインショップ10の特徴」として挙げている。

【『買ってはいけない』オンラインショップ10の特徴（2013年12月時点）】
1.DVDメディア付きのOfficeが販売されている（最新のOfficeには、DVDは同梱されていません）。
2.パソコンに同梱されているDVDを単品として販売している。
3.「認証保証」などとうたっている。
4.「100％正規品・本物」などと強調している。
5.他言語版と称した製品を販売している。
6.OEM版、DSP版と称したOfficeを販売している（実際に届いたのは別のエディションで、しかもインストールできなかったという例が多く見受けられます）。
7.「国内より発送するので安心！」などとうたっている。
8.「E-メールでプロダクトキーやダウンロード先のリンクを送るので送料無料」などとうたっている。
9.レビュー欄に、絶賛する内容のコメントが書き込まれている。同じ文面が他の商品のレビュー欄にも見受けられる。
10.法人向けにしか販売されていない『Office Professional Plus』 や、日本で販売されていない『Office Home and Student』などを小売りしている

　このほかにも、たとえばマイクロソフトやWindows、Officeのロゴが古いものだったり、ネットから拾ってきたような製品の画像を使っていたりと、疑わしいオンラインショップには、少し注意すればおかしな点がたくさんあると説明。安心・安全にコンピューターを使うためにも、ソフトは量販店や正規代理店、Microsoft Storeなど、信頼できる販売元から購入してほしいとしている。