企業のソーシャルメディア活用率、Facebookが約8割～NTTコム オンラインとループス調査

　NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（以下、NTTコム オンライン）と株式会社ループス・コミュニケーションズ（以下、ループス）は22日、企業のソーシャルメディア活用状況に関する調査結果を公表した。企業のソーシャルメディア活用率は、全体としては前年度から横ばいだが、最も活用率の高いFacebookはさらに上昇し、8割に達したとしている。

　「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象としたインターネットアンケートにより行った調査で、有効回答者数は377人。調査期間は6月12日～24日。同内容の調査として今回が7回目となる。

　ソーシャルメディアで公式アカウントを運用している企業の割合（ソーシャルメディア活用率）は、Twitterが56.2％、Facebookが80.4％、mixiが25.7％、YouTubeが39.8％、ブログが50.9％、Google+が32.6％、LINEが31.3％、その他が14.3％。

　Facebookの活用率は上昇傾向が続き、8割に達した。YouTubeの活用率に減少傾向が見られたが、前回調査と比べて全体的にほぼ横ばい。ソーシャルメディアの併用状況については、「1種類のみ」が24.4％と前年度から減少する一方、「7種類以上」が22.3％と増加しており、他種類の使い分けが伺えると分析している。

企業のソーシャルメディア活用率

　ソーシャルメディアの活用目的としては、全体としては「企業全体のブランディング」「特定製品やサービスのブランディング」「キャンペーン利用」「広報活動」が多く、Google+では「顧客サポート」の割合が増加している。

　ソーシャルメディアの活用効果としては、「新規顧客数が増加」（58.4％）、「既存顧客のリピート率が向上」（53.8％）、「顧客単価が増加」（43.5％）の各項目が、前年度調査からの増加が大きい。

　一方、ソーシャルメディアの運用課題としては、「営業上の効果が見えない」「人材の不足」「教育・トレーニングの不足」が多く挙げられている。調査では、効果測定指標や運用リソールの確保といった課題をクリアできれば、ソーシャルメディア活用は企業にとって大きな効果をもたらすツールになりうると分析している。

　今後活用したいソーシャルメディアについては、Twitter、YouTube、LINE、Instagramなどが前回調査から割合が増加しており、中でもInstagramが前回調査から大きく増加している。