子供のネット利用、保護者の啓発セミナーで学校の役割大、案内方法に課題も

　ネットスター株式会社は17日、中学生の子供を持つ保護者512人に対して実施した「家庭でのインターネット利用実態調査」の結果を発表した。第13回となる今回は、子供のインターネット利用に関する保護者向け啓発セミナーの受講実態などを取り上げている。

　調査は9月22日・23日にウェブアンケートで実施。回答者は、受講経験ありの保護者258人、なしの保護者258人となっている。

　受講経験者にセミナーを受講したきっかけをたずねた設問では、「学校（PTA）から案内がきた」が84.9％に上った。以下、「市町村など自治体から案内がきた」10.1％、「自分で探した」5.8％、「友達・知人から案内された（誘われた）」4.3％など。セミナーの主催者で最も多かったのは学校の70.9％で、以下はPTAの29.5％、自治体の9.3％、警察の6.6％、携帯電話会社の4.3％など。開催場所も学校が81.8％と圧倒的に多く、セミナーの講師も学校の先生が41.5％で、警察官の19.0％、携帯電話会社の職員の13.2％などを上回っており、啓発セミナーに学校が大きく関与していることが示されたかたち。

　一方、受講未経験者に対してセミナーを受講したことがない理由を尋ねた設問では、保護者の性別でも理由には差があったが、「そういった催し自体開催されない・開催されていることを知らない」が父親で55.8％、母親で48.8％と最も多かった、以下は、父親では「興味がない」24.8％、「既に知っている内容ばかりのようだった」24.0％、「予定が合わなかった（参加できる曜日や時間帯に開催されなかった）」10.1％、母親では「予定が合わなかった（参加できる曜日や時間帯に開催されなかった）」24.0％、「既に知っている内容ばかりのようだった」17.8％、「育児や仕事など家庭の事情などで長時間家をあけられない」9.3％と続く。ネットスターでは、案内方法や開催日時の工夫など、参加しやすい環境づくりが課題だとしている。