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ネット調査は郵送調査の代わりとなるか？ ～カレンなどが比較レポート |
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Eメールマーケティングを手がけるカレンは8日、広告代理店のデルフィス、明治学院大学経済学部経営学科の清水聰教授と共同で行なった「ネットリサーチと郵送調査の“差”測定調査」の結果を発表した。低コスト・短期間で実施可能な手法として利用が増えつつあるインターネットを利用したアンケート調査が、郵送調査の代替手法になるかどうかをレポートしている。 この調査は、2002年12月にネット700人、郵送824人のモニターに対して行なったアンケートの結果をもとにしており、ネットと郵送でまったく同じ設問に回答してもらうことで、調査媒体による回答の傾向の違いを検証している。 これによると、利用実態や利用意向、ブランド名を挙げて知っているかどうかを訊ねる「再認」と呼ばれるような択一型の設問では、両者の差は比較的小さい結果となった。一方、ブランドイメージなど複数回答を求める設問では、概して差が大きくなる傾向が見られたという。ネットユーザーでは選択数が多くなる傾向にあり、郵送調査のほうが結果にメリハリが出ることも明らかになった。さらに、思い付くものを挙げてもらう「再生」と呼ばれる設問では、商品ジャンルによって両者に差があった。ただし、再認も再生も上位の順位はネット、郵送ともに変わらなかったという。 レポートではこのほか、情報に対する感度や生活の積極性で見た場合、情報感度が低く、受動的な層は郵送調査でなければ把握できないことも判明した。この層は2割程度存在し、ネット調査では対応できないとている。レポートでは、商品ジャンルや設問方法に配慮することでネット調査が郵送調査の代替手法になり得るとする一方で、両者の使い分けや組み合わせが有効であるとしている。 関連情報 ■URL ニュースリリース（PDFファイル） http://www.current.co.jp/info/release/030811.pdf 報告書資料（PDFファイル） http://www.current.co.jp/info/release/shiryo/net_reseach.pdf
（ 永沢 茂 ）
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