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米Trend Micro調査「スパムは疫病のようなもの」


 米Trend Microは13日、100名以上の従業員を抱える企業200社以上を対象に行なった、スパムメールに関する取り組みについての調査結果を発表した。調査では70%以上の回答者が、「スパムメールは疫病のようなもの」と捉えていることがわかった。

 調査によれば、対象企業の半分にあたる100社近くで、過去3カ月にスパムが25〜100%増のペースで増えているという。およそ3分の2の企業のIT担当者は、スパムの影響で生産性が低下したり、悪意のあるコードやウイルスが侵入することを心配している。また、半数の企業でスパム対策はIT関連の優先事項のトップ3に入っていることもわかった。

 スパム対策に関しては、多くのIT担当者がゲートウェイおよびサーバー上で対策を施すのがもっとも効果的だと回答している。スパム対策を導入する際に考慮することは、高いスパムヒット率、ベンダーの評判、誤認率の低さとなっている。しかしながら、約30%の企業がスパム対策を施していないこともわかった。

 Trend Microのゲートウェイ製品担当プロダクトグループマネージャーであるJohn Maddison氏は、「スパムメールおよびウイルスメールはさまざまな方法で生産性を低下させる。このような不正なメールは、企業ネットワークに入る前にゲートウェイで止める必要がある」とコメントしている。


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URL
  ニュースリリース(英文)
  http://www.trendmicro.com/en/about/news/pr/archive/2003/pr101303.htm


( 岡田大助 )
2003/10/14 13:03

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