インターネットを使用したマーケティングを代表する3団体Interactive Advertising Bureau(IAB)、Email Service Provider Coalition(ESPC)、TRUSTeは、迷惑メールに対する態度を明確にするよう加盟各社に強く勧めるためのメールマーケティングガイドラインを発表した。3団体は、合計で1,509の加盟企業を持っている。
メールマーケティングの誓いは、迷惑メールではなく、合法的にメールマーケティングを行なう方法を明記したガイドライン。概要は以下の通り。
●求められていない商用メールを送ってはならない。
●受信者との間にビジネス上の関係が存在していない、もしくは受信者から事前に同意を取り付けていない場合は、商用メールを送ってはならない。
●すべての商用メールは、将来受け取らないで済むように受信解除できなければならない。
●商用メールはメールアドレスや、サブジェクト、メッセージ本体に、誤解を招くような、あるいは欺くような内容を含んではならない。
●メールアドレスは不正に収集してはならない。
メールマーケティングの誓いは、IABなどのページで閲覧することができ、個々の用語の厳密な定義などを掲載している。なお、1,000以上の加盟サイトを持つTRUSTeは会員に対して、この誓いを採用するよう強く勧める考えだ。
関連情報
■URL
ニュースリリース(英文)
http://www.iab.net/news/pr_2003_10_22.asp
Email Marketing Pledge(英文)
http://www.iab.net/standards/iab_email_pledge.asp
( 鷹木 創 )
2003/10/23 12:27
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