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J-COM、2004年に無線LAN対応モデムや光ファイバ接続サービスを提供予定 |
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ジュピターテレコムが運営するCATVサービス「J-COM Broadband」の総加入世帯数は、2004年3月末で前年同期比10.6％増の179万9,100世帯。このうちテレビ放送サービス「J-COM TV」は前年同期比7.9％増の155万6,100世帯、インターネット接続サービス「J-COM Net」は25.2％増の66万7,000世帯、電話サービス「J-COM Phone」は54.1％増の60万9,800世帯となり、一世帯あたりのサービス加入者数は2003年3月末の1.46から1.57へ拡大した。 2003年の連結売上高は1,432億円、最終損益は53億5,100万円の黒字で、ジュピターテレコム設立8年目で初の単年度黒字を達成。2002年の売上高1,166億円、最終損益が75億4,300億円の赤字から大幅な伸びを示した。なお、J-COMでは主要株主がマイクロソフトグループやリバティメディアグループといった米国企業であることから、決算を米国基準で算出している。 ジュピターテレコムの森泉知行社長は、「J-COM TVが1桁の成長率に留まったことは結果的に満足していない」としながらも、J-COM Net、J-COM Phoneがそれぞれ高い成長率となった点を指摘。「サービス全体では2桁以上の成長を維持しており、これがJ-COMの強みだ」と説明した。 森泉社長はJ-COMのサービスについて「地上デジタルやCS、BSなど複数の放送サービスをすべて見ようとすると複数の機器が必要になるが、ケーブルテレビはデジタルテレビ対応のモニターさえ用意すればサービスが楽しめる」とそのメリットを説明。「地上波のデジタル化を利用してテレビサービスを伸張していきたい」との意気込みを示した。
今後の展開としては、J-COM TVでビデオオンデマンドサービスやHDDを搭載したセットトップボックスの提供を予定する。インターネット接続サービスのJ-COM Netでは、無線LAN機能を搭載したCATVモデムを今年の夏以降に投入予定。このモデムとネットワークカメラなどを組み合わせたホームネットワークサービス、ホームセキュリティサービスも予定しているという。 なお、最近では新築マンションなどの光ファイバ化が進んでいることから、集合住宅向けに光ファイバを利用したインターネット接続サービスも予定する。J-COMではすでにバックボーンを光ファイバ化しているため、コスト的な負担もそれほど大きくないという。光ファイバは基本的には自前で構築するが、NTT東西から借り受ける場合もある。また、棟内はイーサネットやVDSLを物件に応じて構築していく方針。 加藤氏は光ファイバによるインターネット接続サービスについて「新築マンションなどでは”光ファイバ対応”という売り文句が求められるため」と説明。戸建て向けのサービスについては「実効で20Mbpsは実現できるJ-COM TVで十分」とし、あくまで集合住宅向けのサービスであることを強調した。
関連情報 ■URL J-COM Broadband http://www.jcom.co.jp/ ■関連記事 ・ J-COM、@NetHomeの株式を住友商事から取得し100％子会社化（2004/03/25）
（ 甲斐祐樹 ）
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