NS総研、企業におけるウイルス対策製品の導入状況調査を発表

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NS総研、企業におけるウイルス対策製品の導入状況調査を発表

　ネットアンドセキュリティ総研（NS総研）は21日、企業におけるウイルス対策製品の導入状況に関する調査結果を発表した。企業でのウイルス対策製品の利用率は95％と高いが、ゲートウェイ型の製品を導入している企業は半数以下で、製品導入の決め手となる要素は価格という回答が最も多いという結果となっている。

　調査は、NS総研が発行しているセキュリティ情報専門メールマガジン「Scan Security Wire」の読者を対象としたもので、調査期間は5月12日～5月22日、有効回答数は84社。

　調査によれば、企業におけるウイルス対策製品の利用率は95％と高いものの、その多くはクライアントマシンやサーバーマシンにインストールするタイプの製品で、ゲートウェイ型製品を導入している企業は半数に満たないという。ただし、ゲートウェイ型製品の重要性は認識されており、未導入企業の半数以上が導入を検討しているとしている。

　調査した企業の中で最も導入件数が多かったのは、39社中15社（38.5％）が導入しているトレンドマイクロの「InterScan VirusWall」で、製品導入の決め手となる要素としては「価格」という回答が最も多かった。次に多い回答は「取引関係」で、機能面の評価を挙げた回答数は価格の半分以下となっている。

　ゲートウェイ型ウイルス対策製品に求められるソリューションとしては、オールインワン型のアプライアンス製品が約40％と最も人気が高い。ただし、単機能ソフトや多機能ソフトにも根強い人気があり、必ずしもオールインワン型アプライアンスが主流とまでは言えない状況であるとしている。

関連情報

■URL
　ニュースリリース
　 http://ns-research.jp/top/pressr/press/200406211.html

（三柳英樹）
2004/06/22 11:06

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