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スパイウェア対策で91%のユーザーがネット利用に変化〜米Pew Internet調査


 非営利調査機関の米Pew Internet & American Life Projectは6日、米国の91%のユーザーが、スパイウェアなどを避けるためにインターネットの利用方法を変えたとする調査結果を発表した。

 この調査は、5月4日から6月7日にかけて、全米の18歳以上のインターネット利用者2,001人に対して電話インタビューで行なわれた。調査によれば、81%のユーザーがメールの添付ファイルが安全だと確認するまでは開かなくなったと回答しており、54%のユーザーはソフトウェアのダウンロード時やインストール時の同意書を注意深く読むようになったとしている。

 このほかにスパイウェアなどの影響から変化した行動としては、特定のWebサイトの閲覧を中止した(48%)、インターネットからソフトウェアをダウンロードするのをやめた(34%)、P2Pネットワークから音楽や映像ファイルをダウンロードするのをやめた(25%)、ソフトウェアの侵入を避けるために別のWebブラウザに乗り換えた(18%)といった回答が寄せられている。

 最近1年間で経験したPCのトラブルについては、PCの速度が低下した(52%)、フリーズやクラッシュによりリセットが要求された(51%)、インストールしていないプログラムやアイコンが突然表示された(25%)、ブラウザのホームページが勝手に変更された(18%)などが挙げられており、全体では68%のユーザーがスパイウェアやアドウェアによるトラブルを経験していると推測している。

 ただし、トラブルを経験したことのあるユーザーのうち、60%は原因が分からないと回答しており、実際にスパイウェアやアドウェアを発見したことがあると回答したユーザーは全体の34%となっている。


関連情報

URL
  ニュースリリース(英文)
  http://www.pewinternet.org/PPF/r/108/press_release.asp


( 三柳英樹 )
2005/07/07 13:31

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