総務省は27日、国内のDSL/FTTH契約者のトラフィック総量が5月時点で平均472Gbpsに達したとの試算結果を発表した。2004年11月時点の324Gbpsから半年で約1.5倍に増えており、このペースで増加すると2006年5月には1Tbpsを超える可能性があるとしている。
今回のデータは、ISP7社(インターネットイニシアティブ、NTTコミュニケーションズ、ケイ・オプティコム、KDDI、ソフトバンクBB、日本テレコム、パワードコム)の協力により集計・試算したもの。まず、ISP7社からDSL/FTTH契約者に出ていくトラフィック(契約者から見ると「下り」)は合計198.1Gbspだった。一方、ISP7社から国内主要IXに流れるトラフィック量をもとに、総務省では7社の国内シェアを42%と算出。これらの数値から、他のISPを含む国内のDSL/FTTH契約者のトラフィック総量を472Gbpsと試算した。
なお、契約者からISP7社に向かうトラフィック(契約者から見ると「上り」)も合計で156.8Gbpsに達した。曜日・時間別の推移を見ても120Gbpsが底値であり、常に相当量のトラフィックがあるという。依然として下りトラフィックのほうが多いものの、総務省では「ISPにとって『一般ユーザーはダウンロード中心』ということを前提にネットワークを構築することはできなくなってきている」ことを今回もまた指摘している。
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■URL
ニュースリリース
http://www.soumu.go.jp/s-news/2005/050727_8.html
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( 永沢 茂 )
2005/07/27 17:21
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