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米消費者の94%が「インターネットは子供への脅威」と考える〜米調査結果


 米消費者の94%が「インターネットは子供にとって脅威となっている」と考えていることがわかった。米Check Point子会社のZone Labsが主導し、調査会社のHarris Interactiveが米国の18歳以上を対象に実施した調査結果によるものだ。

 それによると、脅威の原因として61%がチャットルームにいる略奪者(性的目的の誘拐犯・暴行犯)を挙げ、加えて16%がポルノコンテンツを掲載するWebサイトを挙げた。

 セキュリティに関する意識も調査したが、ソフトウェアファイアウォールをインストールしていたのはわずか50%に過ぎず、セキュリティスイートソフトウェアをインストールしていたのはさらに少ない23%だった。「1年前と比べ、インターネットでコンピュータを安全に使うことができない」と感じている人は78%に上った。


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URL
  Check Point(英文)
  http://www.checkpoint.com/


( 青木大我 taiga@scientist.com )
2005/09/30 14:13

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